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Foreign Affairs

  • CFR: フォーリンアフェアーズ英語版

文藝春秋

2010年9月18日 (土)

ゼロ式戦闘機

ことの発端は、海軍航空廠から要求書が出たことだった。最大速度500キロ以上、航続距離は巡航時間で八時間、空戦運動力を向上させた上で、二十ミリ機関銃二挺と7.7ミリ機銃を備える、というものだった。重装備と航続距離の増加という課題を三菱重工名古屋航空機製作所は課された。海軍側も必死だった。シナ事変の進展により、蒋介石軍は退却し、戦域は拡大していた。海軍は陸上攻撃機により、中国側の基地、根拠地を爆撃し、機能不全にし、制空権を取ろうともくろんだ。けれども、陸上攻撃機は運動能力も速度も低く、敵戦闘機による迎撃を免れなかったのだ。陸攻は出撃するたびに多くの損害を負った。そこから、速力も航続力もある戦闘機で攻撃機を擁護し、敵基地を攻撃するという発想が生まれた。
過酷な要求をクリアするために安全率を引き下げたが、機体強度試験は最大の力をかけても問題はなかった。実際の試験飛行となると多くの項目がある。地上運転試験、離着陸、宙返りなどの特殊飛行、増設タンク落下実験など十数項目に及ぶ。
875馬力の瑞星13型発動機が爆音をたて、プロペラが回り始める。大きく芝生の上を8の字に走って、パイロットの志摩勝三が「ブレーキ不調!」と叫ぶ。修理を終え、志摩は「ジャンプ飛行可能!」と叫び、十メートルの高さを保ち500メートルほど飛び、着陸した。主翼に足をかけて志摩が下りてきた。みんなが志摩に注目する。珍しく照れたような表情を志摩が見せた。その後、6回の慣熟飛行ののち、車輪を格納して飛行した。その姿は今までの戦闘機とはまったく違う、スマートなものだった。
新戦闘機は、翌年の紀元2600年の末尾をとって、ゼロ式戦闘機と名づけられた。
文藝春秋2010年10月号「昭和天皇」福田和也


米韓の急接近~普天間基地をめぐって

7月25日に、朝鮮半島に近い日本海で米韓合同軍事演習「不屈の意思」が始まった。米原子力空母ジョージ・ワシントン、イージス駆逐艦ジョン・S・マケインを始め、ロサンゼルス級原子力潜水艦など、米韓両軍の主力艦二十隻以上、さらに朝鮮半島での演習は初参加になる最新鋭のF22ステルス戦闘機を含む軍用機二百機以上が集結、米韓両軍兵士8千人が参加した。今回の演習は、今年3月に起きた北朝鮮による韓国の哨戒艦撃沈事件を受けたものだ。この軍事演習は過去最大規模だ。北朝鮮は「核」を持ち出して反発し、中国も独自に軍事演習を行った。演習に先立つ7月21日に、米韓初の外務・防衛閣僚の「2+2」の会合が行われている。これまで東アジアでアメリカと「2+2」を行ったのは日本しかない。これは、米韓関係が眼前の北朝鮮への圧力という意味だけでなく、東アジア地域全体の安全保障における新たな機軸とすることを内外に示したものである。米韓の接近は、オバマと李明博の個人的親密さに負うところが大きい。2012年4月にアメリカが韓国に移管することが決まっていた戦時統制権を、李明博は2015年12月まで延期することにしたのだ。6月のトロントサミットでのことである。日米関係は「コーナーストーン」と呼ばれ、米韓関係は「リンチピン」と呼ばれる。日米関係の方が重みがあることを意味する。しかし、トロントサミットで李明博は、「普天間の韓国移設」を持ち出していたのだ。これは日米同盟の根幹を揺るがしかねないきわめて高度な政治的・軍事的問題だったのだ。このことはホワイトハウスでも緘口令が敷かれた。オバマ大統領は、有言実行のともなう指導者を好むとされている。朝鮮半島有事を念頭に置いた米韓軍事同盟と異なり、日米同盟はアジア太平洋地域全体の安全保障を担う、より戦略的なものだ。台湾海峡を含む中国の軍事的台頭をも意識しているからこそ、韓国への普天間基地移設という選択肢はアジア太平洋地域全体に影響をあたえる。実際に、アジア諸国では不安定な日米同盟の弱体化を懸念する声が大きい。「コーナーストーン」と「リンチピン」が入れ替わるようなことはわが国にとってあってはならないことなのだ。
文藝春秋2010年9月号大城俊道

2010年7月13日 (火)

「熱銭」「飛銭」中国への資金持込み

中国では海外からの資金の持込みには厳格なチェックがなされ、高い税金がかかる。それをすり抜けるためによく使われる手段が「貿易の虚偽申告」だ。一般には輸入額を実際より低くし、輸出額を高くする。そうすると代金として受け取るべき外貨の額は実際の取引以上に膨らむ。そこに海外のペーパーカンパニーにためこんだ外貨を紛れ込ませ、銀行で人民元に替えて不動産投資する。偽契約を作成し、輸出を不正申告する方法もある。二つ目の方法が、外国からの直接投資や、証券投資、貿易信用などの貸付の名目を取る方法だ。三つ目は、中国系の闇金融機関「地下銀行」ルートを利用する。つまり、ドルを地下銀行の海外口座に入金し、地下銀行が相当額の人民元から手数料を引いて、海外投資者の中国国内人民元口座に振り込む。逆の流れも可能で、地下銀行を使えば投資収益を海外で受け取ることができる。四つ目は、海外在住の個人がドルなどの外貨を中国国内の親戚や知人の国内口座に送金し、親戚、知人が人民元に両替して不動産や株式に投資する。儲けは折半するのだ。これらの方法は「熱銭」と呼ばれ、三つ目と四つ目の方法は「飛銭」と呼ばれる。中国人か中国系企業でしかできない芸当だとされる。超低金利のドル・円・ユーロでの資産運用が儲からないことから、一年定期預金で5%の特別優遇金がもらえる中国国内に預けるか、値上がりが著しい不動産に投資する、あるいは人民元切り上げにより為替差益が転がり込んでくる方法なのだ。
文藝春秋2010年7月号「ドルと元、どちらが勝つか」田村秀男


2010年6月27日 (日)

民主党が廃止した「事務次官会議」の役割

閣議で取上げる議題の中身に誤りがないか「確認」すること。閣議に上がる法案は大臣に上げ、事前に関係省庁で十分に中身を詰め、内閣法制局で法案の形に審査して、閣議前日の次官会議で憲法や他の法律との関係、政府内や与党との調整について最終確認をする。
「指示・伝達」。各次官が一堂に会した次官会議では、総理、官房長官の意向や方針を伝えていた。個々に伝達すると誤まって伝わったり、解釈に違いができて政府の方針が統一されないからだ。
「横の連携」。次官会議が終わると局長や審議官を集めた幹部会議を開いて次官会議の議題を説明した。自分の省がなにを発言したかはもちろんのこと、他省庁から出た議題や官邸から伺った話を伝え、政府全体の重要案件を省で共有する。
次官会議では自分の省益ばかり優先した発言をすれば全員にそっぽを向かれる。非常に重要な機能を果たしていた。
文藝春秋2007年7月号「官僚を使わずして国成り立たず」


2010年6月22日 (火)

パナソニックの経営戦略

パナソニックは、ライバル企業であるソニーやサムスンに比べて、国内マーケット重視のイメージがあるが、現在、2012年までの中期経営計画で「トランスフォーメーション」を計画している。BRICs+V(ブラジル、ロシア、インド、中国、ベトナム)という言葉は知られているが、パナソニックでは独自の用語で、MINTS+B(メキシコ、インドネシア、ナイジェリア、トルコ、サウジアラビア、バルカン諸国)も含めて構想を練っている。新興国市場では、パナソニックは、サムスンやLGに後れを取っている。世界の家電業界を席巻するサムスンであるが、よく見てみると独自技術はあまりなく、研究開発よりも、生産設備への投資や、広告宣伝費におカネを使っている。新製品の開発は日本に任せ、それをキャッチアップしていけばいいと割り切っている。パナソニックの成功事例を見てみると、電力の供給が不安定なインドネシアで省エネ冷蔵庫が売れたり、水が貴重な中国で節水機能がついている洗濯機が売れたりしている。その地域のライフスタイルや特性を理解して商品開発をするのが有効だ。そのために生活研究を行う施設も立ち上げた。やはり日本企業の国際競争力に、高い法人税は足かせになっている。また、円がドルに対してだけでなく、ユーロに対しても高くなってしまったのも業績悪化につながる。雇用の問題も難しい。パナソニックとしては、プラズマパネル、液晶パネル、次世代電池、半導体、デジタルカメラの非球面レンズなどの先端技術の詰まったキーデバイスに関しては日本を生産拠点にするものの、海外の生産ラインと開発部門の切磋琢磨により臨機応変に商品開発を行っていく環境ができるのが好ましい。
文藝春秋2010年7月号「わが『打倒サムスン』の秘策」大坪文雄(パナソニック社長)

2010年6月12日 (土)

天安(チョンアン)撃沈の背景~文藝春秋

朝鮮半島西部、北朝鮮の沿岸からわずか十キロほどの黄海上に浮かぶ島(ペンニョンド)がある。1953年7月、朝鮮戦争が休戦を迎えると、国連軍司令官はこの島のすぐ北に東西に走るNLL(北方限界線)と呼ばれる軍事境界線を引いた。当時、北朝鮮には海軍力はなく、沿岸すれすれまで国連軍に押し込められていた。島には有刺鉄線が張り巡らされ、韓国軍海兵隊の第六旅団が駐屯している。空軍のレーダー基地も置かれ、北朝鮮から飛来する航空機をいち早くキャッチする戦略的な要衝だ。第六旅団の役割は、有事に北朝鮮軍の侵攻を全滅覚悟で食い止めることだ。目の前にそんな軍事基地があることを北朝鮮が面白く思うはずがない。99年6月、この海域に南下した北朝鮮軍艦艇が韓国軍と銃撃戦を繰り広げ、9月にはNLLの無効を唱え、独自の境界線を宣言した。2002年6月に続き、09年11月10日には三度目の銃撃戦を起こしている。さて、今回の「哨戒艦・天安(チョンアン)」の撃沈は3月26日だったが、それには背景がある。昨年11月10日に、北朝鮮海軍の警備艇がNLLを超えて南侵、韓国軍艦艇と銃撃戦になり、北朝鮮警備艇は大破、自力航行ができなくなるほどの痛手を受け、死傷者も多数に上った。この「敗戦」は北朝鮮にとって到底容認できるものではなかった。軍のクーデターを恐れ、自らが軍のトップに座にある総書記にとっては軍の意向は無視できない。後継者であるジョンウン氏も軍の要職にある。今回の、北朝鮮の潜水艦は、韓国哨戒艦のソナーの技術も把握しており、無線も傍受されないように切って、ディーゼルエンジンを止めて、ひたすら沈黙して標的を待ち続けたのだ。天安の接近を知り、潜水艦の艦長は音響感応型重魚雷「CHT-02D」の発射を命じた。長さ7.3メートル、弾頭火薬250キロの魚雷だ。これが天安撃沈のあらすじだ。
文藝春秋2010年7月号「世界が震えた第二次朝鮮戦争勃発」小武定彦

2010年6月11日 (金)

「ドル」と「人民元」の問題~文藝春秋より





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文藝春秋で「ドルと人民元の熾烈な攻防」について載っていたのでまとめてみようと思う。
アメリカは金融市場では最大の「借り手」であり、米国債の五割は海外に買われている。そのうち25%は中国だ。中国が米国債を売り払えばドルが暴落する。オバマが胡錦濤に人民元切り上げを強くせまれないのもそれが理由だ。中国にとって「人民元切り上げ」は何を意味するだろうか。1兆5千億ドルのドル建て資産の目減りを意味し、巨額の国富の喪失をもたらすと同時に、輸出産業に打撃になる。しかし、「切り上げ」の情報をいち早くつかめる国営企業はむしろ巨万の富を掴めるチャンスでもあるのだ。中国共産党内部では、胡錦濤総書記は、ただでさえ江沢民前総書記が背後にいる「上海閥」に押されぎみで、党内の支持基盤は弱い。党中央政治局常務委員会(総書記を含め9名)でも多数派工作に難渋し、重要決定事項を若手の多い党中央委員会政治局(25名)にまわしている。建て前上は、中国は海外からの資金の持込みには厳格な規制があるが、いろいろな複雑な手法があるようだ。現在の中国のカネあまりは中国大陸全土にわたる人民元の洪水と言っていい。アメリカドルはその本質から「変動しない通貨」を容認しない存在なのだ。アメリカはドルを自由に発行し、世界に軍事基地を作り、物資を調達し、石油もドルさえ刷れば手に入る。米国債、米企業株式、住宅ローン担保証券などはドル建てになっているからこそ世界の投資家が飛びつくのだ。ドルが過剰になれば、不況や失業などの副作用をともなわない軟着陸の手法は、相手国の通貨切り上げしかない。一方、社会主義市場経済体制を建前にする中国共産党にとっては、変動相場制は共産党の死刑宣告に等しい。中国には「保八」という言葉があり、経済成長率8%を維持しないと、共産党幹部の暗黙の慣行の「横領」が維持できないといわれる。表向きは「8%を維持しないと農村の過剰労働人口を吸収できず、社会不安につながる」とされている。中国は経済成長率8%を維持しないと党への信頼が揺らぐのだ。人民元問題は対話で解決できるような生易しいものではないのだ。
文藝春秋2010年7月号「ドルと元、どちらが勝つか」田村秀男

2010年4月26日 (月)

「昭和天皇がフランス語が話せた」理由

15世紀の末から、スペインが世界を席巻し、標準語であるカスティリア語が国際的に流布した。ラテン語が国際的な言語であることには代わりはなかったが、17世紀中葉に神聖ローマ帝国は「終わりの始まり」を迎えており、同時期にフランスのルイ14世(1643~1715)の治世の間にフランスの政治権力は最高に達し、フランスの外交は急速に国際的優位を確保しつつあった。世界のすべての地域でフランスの複雑な利害は、洗練された外交を必要としたのだ。そのモデルは他の西欧諸国に模倣された。フランス語には「精密さ、明快さ、優美さ、洗練された科学的正確さ」があったので外交文書に適したとされる。1648年のウェストファリア条約では、フランス代表団は、結局ラテン語での条約文に同意したが、フランス語を用いるように圧力をかけた。スペイン継承戦争のユトレヒト条約(1713年)はフランス語を用いた。1815年のウィーン会議はナポレオンの敗北にもかかわらず、フランス語が用いられた。19世紀にはほとんどの国際会議や外交文書にはフランス語が用いられたのだ。1818年のエクスラシャペル会議、1864年以来の赤十字会議、1868年のサンクトペテルブルグ会議、1874年のブリュッセル会議、1899年と1907年のハーグ平和会議と諸条約、その他、すべてをフランス語が支配した。
第一次大戦後の1919年にようやく米国のウィルソン大統領が「英語の国際語化」を決意して会議に臨んだと言われる。ヴェルサイユ条約でようやくフランス語支配が揺らいだのだ。1945年の国連憲章を起草したサンフランシスコ会議は、フランス代表にとって悲惨な経験となった。ソ連外相のモロトフの動議によって「英語・フランス語・ロシア語・中国語・スペイン語」が公用語としての地位を認められた。国連憲章111条に明文化されている。この一連のフランス語の重要性の経緯から「昭和天皇はフランス語が話せる」と伝えられているが、その真偽は定かではない。
ジュリスト2010年3月15日号「国際法とフランス語」藤田久一

2010年4月13日 (火)

高速道路無料化~昨年の猪瀬直樹の主張

「民主党の高速道路無料化案について」猪瀬直樹(文藝春秋2009年9月号)
全国の高速道路は6社の高速道路会社によって運営されている。2005年に旧道路四公団が分割民営化されて発足した株式会社だ。毎年の売上は合わせて2・6兆円だ。しかし40兆円の借金を抱えている。道路四公団は特殊法人であったために、毎年、税金や財政投融資などが「予算」として入ってきていた。予算は使い切らなければならず、効率の悪い運営がなされた。採算の取れない道路を作ったり、公団ファミリー企業に仕事を丸投げしていたりした。また、道路工事を引っ張ってきた政治家によって全国の土建屋が潤い、政治家に票が投じられるという巨大土建国家が自民党によって作られた。さて、民主党の高速道路無料化案であるが、毎年2・6兆円の料金収入のうち、2兆円が入ってこなくなる。これは無料にするのならば国債に付け替えてごまかすしかない。毎年1・36兆円を60年間にわたって税金で支払い続けることになる。国鉄民営化のときには、11年後に借金が全額一般会計予算に流し込まれている。あと「不公平」な点が民主党の政策にはある。高速道路利用者は全ドライバーのうち十人に一人だ。さらに、地方から順次無料化するというのも不公平だ。無料化した場合にはさらに、せっかく財務体質を透明化したものが「税金」の投入によってふたたび官僚に掌握されてしまうことが指摘できる。その税金には当然利権も絡んでくる。また、国道の運営を見れば分かるように、地方自治体に「直轄事業負担金」を課すことになるが、使途不明部分が多く、橋下府知事に「ぼったくりバー」と評されたのは記憶に新しい。このように、民主党の無料化案は、道路公団を民営化したことによるガバナンスを解体することになり、借金は国債に付け替えられて子や孫の代までツケを回すことになる。猪瀬氏は「民主党の名誉ある撤退」を望んでいるのだが、この政策は「菅直人の焦り」からマニフェストに入れられたとも言われ、今後の推移はどうなるかは分からない。

2010年4月 2日 (金)

皇室の堕落

文藝春秋を読み返しているのだが、「倉富勇三郎日記」というのがあった。司法官出身で皇室と関わった人間なのだが枢密院議長にまで出世している。非常に細かい日記で「先月上顎に刺さった魚の骨がとれた」という記述があると思えば、急に西園寺公望が登場したりする。そこに、「皇族の遊学」に関する記述があった。東久邇宮稔彦王は、フランスに遊学した時に、毎年現在の価格で八億円もの出費を要求していて、7年間にわたって大変な金銭を浪費したそうだ。その他にも、北白川宮成久王、朝香宮鳩彦王なども1920年代のパリで豪勢な暮らしをしている。そのような連中が国益となる働きをした形跡は無い。もっとも、北白川は自動車遊びで死んでしまったそうだ。言ってみればこの倉富日記は「近代の困ったちゃん列伝」だったのだ。徳川家達が男色だという話が書いてあったり、社会救済運動をしていた有馬頼寧を評して「やはり華族の人間であり、言う事に行動がともなわず、忍耐力も無い」などと書かれている。 この記事は佐野眞一によるもので、現在は新書となって公刊されているそうだ。